ウォーターサーバーは社員への福利厚生で好評！経費計上による節税効果も

「新しい福利厚生を考えているんだけど、ウォーターサーバーの導入って喜ばれるのかな？」「ウォーターサーバーを福利厚生で導入する場合の会社のメリットが知りたい」

従業員に喜ばれる福利厚生に悩まれている総務担当や経営者の方は多いのではないでしょうか。予算との兼ね合いも考えると、従業員の満足度が上がりそうなものでも、実現が難しいこともあるでしょう。

企業の新しい福利厚生におすすめしたいのが、ウォーターサーバーの導入です。従業員に喜ばれるだけでなく、企業側にも節税といったメリットがあるのでおすすめです。

この記事では企業が福利厚生でウォーターサーバーを導入するメリット、ウォーターサーバーを経費として計上する場合の勘定科目について解説します。

ウォーターサーバーを福利厚生にする企業が増加中

近年、福利厚生の一環としてウォーターサーバーを導入している法人は増えてきています。その理由は、従業員側と企業側の双方にメリットがあるからです。

従業員目線では、ウォーターサーバーがあることで休憩中の水分補給に利用しやすいため、満足度の向上につながります。
一方の企業側目線では、節電につながったり経費にできたりすることによるメリットがあります。

従業員と企業の双方にメリットがあるからこそ、ウォーターサーバーを福利厚生として導入している企業が増えているのです。

なぜウォーターサーバーは福利厚生に適しているか

ウォーターサーバーが福利厚生として適している理由は以下の5つです。

1. 従業員の満足度につながる
2. 来客のおもてなしにも
3. いざという時の備蓄水になる
4. 光熱費の削減につながる
5. 経費計上できる

順番に見ていきましょう。

従業員の満足度につながる

ウォーターサーバーを福利厚生で導入すれば、そこで働く従業員の満足度向上に繋がります。

ウォーターサーバーを従業員が利用できれば、ペットボトルの飲み物を買う必要が無くなるため、節約ができます。お金をかけることなくおいしいお水が飲めるため、いい気分転換になるはずです。

外出が多い従業員であれば、ウォーターサーバーのお水を水筒に入れて持ち歩く、といったこともできます。さらにウォーターサーバーの多くは温水機能を搭載しているため、簡単にコーヒーなどのホットドリンクやインスタントラーメン、カップスープを作ることもできます。

ウォーターサーバーは従業員の休憩時間に役立つことから、結果的に満足度の向上につながります。

来客のおもてなしに役立つ

ウォーターサーバーは従業員だけでなく、来客時のおもてなしにも役に立ちます。
来客対応の際にお茶やコーヒーなどを出している企業は多いかと思いますが、準備に手間取ってしまうこともあるのではないでしょうか。

ウォーターサーバーを導入すれば、冷たいお水はもちろん、お湯を沸かす手間なくコーヒーやお茶などの温かい飲み物をボタン一つで作れるため、スムーズにお客様に提供できます。
来客が多い企業の場合は、おもてなしのためにもウォーターサーバーの導入を検討してみてください。

いざという時の備蓄水になる

災害などにより断水が起きたときにも、ウォーターサーバーが役に立ちます。
突然断水が起きてしまった場合、従業員が帰宅できればいいですが、それができない場合もあるかもしれません。

断水時に大変なのが、飲み水の確保。宅配ボトル型のウォーターサーバーがあれば水道をひねる必要がないため、断水や停電時にも安心して飲み水を確保できます。
また水のストックに余裕がある場合は、トイレ用に使う選択肢も取れます。

ウォーターサーバーは平常時だけでなく、災害時にも役立つのです。

光熱費の削減につながる

ウォーターサーバーを導入すれば光熱費の削減につながる可能性があります。
おいしいお水を冷水・温水の両方で使えることから、ウォーターサーバーは浄水器と冷水機と電気ポットの機能を同時に兼ね備えているようなものです。

実際に上記の設備や家電をすべて導入した場合、光熱費がかさんでしまいます。
しかしウォーターサーバーがあれば毎月の電気代が500~700円程度と、電気ポット1台分と同じくらいの光熱費で済ませられるので光熱費の削減につながることも。

経費計上できる

企業側にとって最も大きなメリットは経費計上できることではないでしょうか。
ウォーターサーバーにかかる費用を経費として計上することで、節税に繋げられます。

ウォーターサーバーを経費として落とす際の注意点は、用途によって勘定科目が異なることです。

法人・個人事業主がウォーターサーバーを経費計上する時の勘定科目

法人や個人事業主がウォーターサーバーを経費として計上する場合、その用途によって勘定科目が異なるのでケースごとに解説します。
勘定科目を間違えて確定申告してしまうと、税務調査の際に突っ込まれてしまう可能性があります。
ウォーターサーバーを導入し、経費計上する場合は事前に税理士などに確認をしておくと安心です。

ウォーターサーバーを福利厚生費として計上できるケース

会社が従業員がウォーターサーバーを利用できるように導入する場合は、福利厚生のための経費ということで福利厚生費として計上することができます。

個人事業主で従業員を雇っていない場合は、福利厚生費として計上することができないので注意！
個人事業主が、個人やその家族が利用する用途でウォーターサーバーを契約する場合は福利厚生として認められない可能性があります。

ウォーターサーバーを接待交際費として計上できるケース

会社が来客に飲み物を提供するためにウォーターサーバーを導入する場合、接待交際費として計上することができます。
個人事業主が同じように来客に飲み物を提供する目的でウォーターサーバーを導入する場合、こちらも接待交際費として計上することができます。

個人事業主の自宅兼事務所にウォーターサーバーを来客用で導入している場合、個人用なのか事業用での利用なのか用途の切り分けが難しい場合がありますが、きちんと用途を証明できれば接待交際費として認められることがあるので、事前に税理士に確認しておくのがおすすめです。

賃借料orリース料として計上できるケース

ウォーターサーバーの中には、毎月レンタル料を支払うタイプのものがあります。
このようなタイプの場合は、賃借料やリース料として経費計上することができます。

宅配ボトル型のウォーターサーバーに多いのが、毎月のウォーターサーバーのレンタル料は無料、お水代を払うというタイプ。このタイプの場合は賃借料やリース料には当てはまりません。

水道直結や浄水型ウォーターサーバーは毎月のレンタル料が一律のタイプなので、賃借料やリース料として計上することができます。
契約するウォーターサーバーのタイプによっても変わってくることを覚えておきましょう！

ウォーターサーバーを販売費として計上できるケース

飲食店やカフェなどの店舗で、来店客用に提供する目的でウォーターサーバーを導入する場合は販売費として計上することができます。
来店客へウォーターサーバーの水を提供することで、商品などの販売に繋げることができるなら、販売にかかった経費としてウォーターサーバーの代金も計上できるということです。

消耗品費・雑費として計上するケース

会社で必要な文具などのように消耗品として計上できる場合もあります。
また、上記で紹介したような勘定科目に当てはまらない場合は、雑費としてウォーターサーバーを計上する場合もありますが、なんでもかんでも雑費として計上して、他の科目より雑費が目立つと指摘が入ることがあるので、きちんとウォーターサーバーの費用と分かるように仕訳しておくのがおすすめです。

ウォーターサーバーを経費計上する場合の注意点

領収書は保管しておく

ウォーターサーバーを経費として計上する場合、税務調査などに備えて、メーカーから発行される領収書はきちんと保管をしておくようにしましょう。

サーバー代とお水代で税率が異なる

実はウォーターサーバー本体のレンタル料と、宅配ボトルのお水の代金とでは税率が異なります。
ウォーターサーバーのレンタル料は軽減税率対象外のため税率は10%。一方宅配される水代金は、飲食料品の分類になるので軽減税率の対象で税率は8%となっています。

福利厚生でウォーターサーバーを導入する時の選び方

会社に従業員への福利厚生、来客への提供用などでウォーターサーバーの導入を検討している時に、どんなポイントに着目して選ぶのが良いのでしょう？迷っている人はぜひ参考にしてください。

ウォーターサーバーのタイプで選ぶ

ウォーターサーバーは下記の3つのタイプに分かれます。

ボトル宅配型ウォーターサーバー

ボトル宅配型ウォーターサーバーは、定期的に水のボトルが宅配されてくるタイプです。
ボトルを交換するだけなので設置場所はどこでも自由に選ぶことができます。
各メーカーお水のおいしさにこだわっていて、特に天然水を採用しているウォーターサーバーのお水は質が高く、まろやかで美味しい水の冷水・温水を楽しむことができます。
従業員が多い会社の場合、必要なお水のボトル数が増える為、毎月の水代が高くなる可能性があります。

水道直結型ウォーターサーバー

水道直結型ウォーターサーバーは、水道管とウォーターサーバーを繋ぐことで、お水ボトルの交換や水の補充の手間がなく、自動でサーバーに水道水が給水され、内部で浄水される仕組みです。
水道水を利用するので、従業員数が多くても、ウォーターサーバーの月額レンタル料は一律で、水代も水道代のみなのでコスパが良いです。
設置するのに水道と近くないといけないので場所を選ぶのと、導入時や撤去時に工事が必要です。

浄水型ウォーターサーバー

浄水型ウォーターサーバーは、手動で水道水をサーバーに補充するタイプです。
そのため設置場所は自由で、導入時や撤去時の工事も不要です。お水も水道水を利用するので、毎月のサーバーレンタル料は一律料金でコスパがよく、レンタル料金も水道直結型に比べるとリーズナブルです。
使うたびに水道水の手補給が必要なので、設置場所が給湯室などから遠いと補充に少し手間がかかる場合があります。

プレミアムウォーターは会社の福利厚生に最適

ウォーターサーバーは数多くの業者がサービスを提供していますが、宅配ボトル型のウォーターサーバーを契約するなら一番のおすすめが、プレミアムウォーターです。
プレミアムウォーターのウォーターサーバーを福利厚生で導入するメリットは以下の5つです。

• シェアNo.1サービスである
• デザイン性がありオフィスにもなじむ
• 厳選された天然水でおいしく飲める
• 飲む分だけポイントが貯まってお得
• 法人プランでコスパよく利用できる

一つずつ解説していきます。

シェア№1サービスである

プレミアムウォーターは「株式会社日本マーケティングリサーチ機構」の2020年7月8日時点の調査で、数あるウォーターサーバー会社の中でシェア№1を獲得しています。

シェア№1を獲得しているのは、プレミアムウォーターのサービスの満足度が高いからこそです。
福利厚生でのウォーターサーバー選びに迷っている方は、シェア№1のプレミアムウォーターを検討してみては？

デザイン性がありオフィスにもなじむ

プレミアムウォーターが提供しているモデルは全部で6種類ありますが、中にはオフィスの雰囲気になじむような、おしゃれなデザインもあります。

せっかくオフィスに置くのであれば、おしゃれなデザインのウォーターサーバーを選びたいところです。特に来客が多い場合は、おしゃれなウォーターサーバーが置いてあれば好印象に繋がるかもしれません。

6種類のモデルに加えてカラーバリエーションも多々あるため、オフィスの雰囲気に合わせて選べます。

厳選された天然水でおいしく飲める

プレミアムウォーターの天然水は全国7か所の厳選された採水地のものを提供しています。

それに加えてプレミアムウォーターは利用者が美味しく飲めるように、天然水を非加熱処理にして提供しています。非加熱処理により水のおいしさに影響する溶存酸素を残しているため、天然水本来の味を楽しめます。

上記の通りプレミアムウォーターは水に対して徹底的にこだわっているため、全水源で2021年度のモンドセレクションを受賞しています。

水のおいしさに徹底的にこだわったプレミアムウォーターの天然水を、ぜひ福利厚生の一環として堪能してみてください。

飲む分だけポイントが貯まってお得

プレミアムウォーターには水を注文するほど貯まるポイント制度があります。

貯めたポイントは「プレミアムモール」での買い物に利用できるため、事業で使うものがあれば、ポイントを充てて経費の削減にもつなげられます。

プレミアムウォーターのポイントは水の購入額の1%が還元されるため、使用量が多いほど貯まりやすいです。

ポイント制度はただでさえコスパがいいプレミアムウォーターが、さらにお得に利用できるようになるため、導入した企業は積極的に活用しましょう。

法人プランでコスパよく利用できる

プレミアムウォーターはコスパ良く利用できることもメリットです。
プレミアムウォーターサーバーを法人で契約する場合は、一般的なプランよりもコスパよく契約できる『法人プラン』を利用することができるのです！
法人プランの詳細については下記で解説していきます。

プレミアムウォーターの法人プランを解説

プレミアムウォーターには法人が福利厚生の一環としてお得に利用できるように、「法人プラン」を用意しています。

ここからは、

• 法人プランのメリット
• 月額基本料金

について詳しく解説します。

法人プランのメリット

法人プランを選ぶメリットは以下の5つです。

• 通常12ℓ×2本で3,974円が、法人プランは12ℓ×4本で5,280円〜利用できる！
• 追加注文の水も12ℓ×2本で2,160円に割引
• 通常8,800円する有料設置プランが無料
• 契約年数が2年と短いため、解約金ゼロで解約できるタイミングが多い
• 追加注文も通常よりもお得な金額で利用できる

法人プランの1番のメリットは、月額基本料金が基本プランより毎月3,186円もお得なところ！

基本プランの場合12ℓボトル4本で8,466円ですが、法人プランは5,280円で利用できるのです。